【註】JATAN NEWS No.38（1999年5月25日発行）に掲載された安部氏による標記寄稿を下記、再掲する。なお、文中の「ブナカット村」は現在では「ブナカット郡」(Kecamatan Benakat)に昇格している。このように行政区分や換金レートなど現在の状況と変化している箇所もあるが、歴史的な経緯を記録することに意義があると考え初掲載当時のまま再掲することとした（JATAN事務局）■
安部竜一郎
1995年10月JATAN NEWS No. 25以来数回にわたってお知らせしてきた、日本政府と企業の出資による南スマトラ州のパルプ工場建設計画と、それに伴う産業造林計画は、昨年のインドネシア経済・政治の激動期を経て現在もなお続いています。ここで改めて、これまでの状況をまとめてみました。
1. プロジェクトの概要
この計画はインドネシアの南スマトラ州、ムシ川流域の約22万haの“焼き畑等による荒れ地”にアカシアマンギューム（マメ科アカシア種の移入種）を植林し、それを原料とするパルプ工場を建設して輸出につなげるというものである。海外経済協力基金(OECF)は、出資側の立場からこの計画を「環境保全事業」と呼んでいる。
パルプ工場建設事業の実施会社は、日本・インドネシア合弁のタンジュン・エニム・レスタリ(TEL)社。所要資金は全体で約10億ドルで、日本側は「スマトラパルプ株式会社 (SPC社)」という投資会社を通じてOECF45億円、丸紅47億円、日本製紙８億円の計100億円を出資。また日本製紙はTEL社に対して技術援助を行い、丸紅はTEL社のパルプ製品を引き取って日本国内で販売することになる。なおSPC社役員は、代表取締役社長に丸紅から出向した大来氏、副社長にOECFを退職した高松氏が就任するなど、出資社・機関メンバーで構成されている。
インドネシア側からは、同国最大の木材企業グループで華人系財閥のバリト・パシフィック社と、スハルト大統領の長女の持ち会社であるチトラ社がそれぞれ1億ドル(約100億円)ずつ出資する。事業全体の所要資金は約1000億円で、上記日本とインドネシアの出資総額以外の不足分は、国際的に銀行融資団体から調達している。現在わかっているだけでも、欧米・アジア地域11ｶ国の企業がこのプロジェクトに関わっている。OECFの出資が、国際的な資金調達の呼び水の役割を果たしている。
工場建設予定地は1250haと、非常に広大である。敷地内には600～700戸の従業員宿舎が建設される。日本製紙から技術者が派遣される予定。将来的には年間で45万トンのパルプを生産し、輸出する予定であるという。
一方このパルプ工場に原木を供給する植林事業は、バリト・パシフィック・グループの子会社であるMHP社(ムシ・フタン・プルサダ社)が請け負っている。造林予定地全体の約22万haという広大な面積は、東南アジア最大級と言われる。そこでは1990年以来、アカシアマンギューム（マメ科アカシア種の移入種）の植林が行われ、既にかなりの範囲で終了している。これが8年サイクルで伐採され、パルプの原料になる。
OECFによると、このパルプ工場建設計画は、スマトラ島南部ムシ川流域の“焼き畑等による荒れ地”に植林を行い、それを原料とするパルプ工場を建設して輸出につなげる、というもの。以下はOECFニュースレター(95年７月第28号)からの抜粋である。“事業サイトは地力の低下した荒れ地となっており、下流域の洪水が懸念されるばかりではなく、干ばつの原因ともなると考えられ…(略)…同地域の緑化／環境保全に貢献することが期待されている。本事業はインドネシア側が行う植林事業を有効に活用するためにパルプ工場を建設するもので、… 本件は環境保全型の事業となる。”さらに同国の外貨獲得、雇用創出への貢献も強調されている。
2. 現地の実情～95年9月～
現地住民からの問題提起を受けて、95年9月、JATANと関心を持った日本の国会議員(当時)が、現地NGOのインドネシア環境フォーラム(WALHI)、法律援護協会(LBH)と第１回共同現地視察を行った。これによって、日本の出資者側の説明と現地の実情が大きく異なっていることが明らかになった。パルプ工場敷地内にはゴム農園やパイナップル畑が広がり、農作業用の仮小屋もあって一見して“荒れ地”でないことがわかった。聞き込み調査を行ったダラム村の住民達は、具体的な事業内容を知らされないまま半ば強制的に、市場価格より大幅に安い値で土地を売らされたと訴えている。土地を手放した理由として彼らは、「郡長から強制された」「開発は国の発展のためと説得された」などと答えた。彼らはゴム園や果樹園として半恒久的な生産性のある土地を、小額の補償金と引き替えに手放すことを望んではいなかった。ただ政府の関わる開発事業に反対することへの恐怖から、手放さざるを得なかったのだ。ゴム園からは一日25,000ルピア以上の利益があるが、工場労働者になったら一日4000ルピアにもならないし、一年中仕事があるわけでもない。
工場のすぐ脇を流れるルマタン川周辺の村には、井戸を備えた家はほとんどなく、人々は川で木浴、洗濯をするだけでなく、時には飲料用に利用し、魚を獲って生活の糧にしている。このように住民の生活に深く関わる川が、パルプ工場建設によって汚染されたらどうなるか。また、この地域では乾季には相当水かさが減少するため、工場の操業に川の水を大量に使えば、下流では水不足に見舞われるおそれがある。こうした住民の不安に対して、工場側からは何の説明もない。工場周辺のみならず、ルマタン川流域に点在する他の村も、水質汚染による被害を受けるのは必須であろう。
造林地における現状は一層深刻であった。ブナカット村の3000haの村落保護林のうち３分の１が無断で伐採され、アカシアの造林地に転換された。原生林伐採も一因となってこの周辺の川の水量は減少し、水は褐色に濁っている。人々の激しい抗議運動と陳情により伐採は中止されたが、州知事、林業省、国会への陳情は無視され、今だに何の補償も行われていない。土地が住民のものであることを示す書類を作って陳情を行った村もあるが、造林会社側は土地は政府のものだと言って取り合わなかった。死者こそ出なかったものの、軍隊による発砲事件にまで発展したケースもある。主な収入源であるゴム園を奪われ、現在では住民の大半が貧困に直面している。たとえ運良く造林地で職を得たとしても、その収入は極めて低い上に、一年中仕事があるわけでもない。
3. 日本側NGOの対応
こうした日本政府機関・企業による海外投資の実態を日本の市民に伝える必要性から、日本側のいくつかのNGOは“南スマトラパルプ問題市民連絡会”を発足させた。95年10月には現地住民を招待してシンポジウムを開催した。この時OECF側は、彼らの現地での役割はパルプ工場の建設・操業のみであり、造林地で起こっていることには法的責任はないという見解を示し、工場予定地の土地買収に関しては、住民とよく話し合って理解を得たいと述べた。
4. その後の経緯～96年5月～
96年5月、衆議院予算委員会分科会にて、95年の視察に同行した議員による質問が、OECF理事に対して行われた。
実際に現地へ行って実情を見た立場から、この事業が‘OECFの環境配慮のためのガイドライン’に沿っていないことを主張、アセスメントの公開を要求したが、これに対してOECFは「本件は相手国政府の了解がないと公開できない」と言う。が、OECFガイドラインの第４項にはアセスの報告義務が明記されている。この点に関しては「相手国政府が報告する限りにおいての義務ということであり、相手国政府がアセスを出すのと、こちらから外へ出すのは別であるという。
5. 工場建設開始～96年10月～
住民の合意を得ないままの土地を残し、当初の計画より約１年遅れて96年10月に工場建設は始まった。予定地1250ha中、土地収用・整地が終了しているのは800haのみで、残りの地域では住民の反対が依然続いている。SPC社によると、工場本館建設予定地を移転 し、買収できなかった地域をはずして建設を行うことにしたので、土地の買収は一通り終了したことになるという。そして97年3月14日に融資契約の調印を終え、計画は全面的に動き出した。
97年6月に、ようやくジャカルタの工業省で環境アセスメントのプレゼンテーションが行われたが、住民の参加を促す声はなかった。仕方なく現地NGOのWALHI (インドネシア環境フォーラム)の枠を借りて住民2人が参加したものの、プレゼンテーションとは名ばかりで、住民が知りたいと思うような水量・水質、排気などに関する詳しい情報はなかったという。
6. 土地収用の実態～97年3月～
97年に再度行った調査で、さらに以下のような事実が明らかになった。
◆ムアラ・ニル村
ムアラ・ニル村は工場周辺にある６か村のうち、工場が使用する川の水を直接生活用水として利用している、4つの村のうちの一つである。農園の１日の収益はゴムだけで25,000～30,000ルピア(約1400～1650円、以下すべて当時のレート換算)。稲、パイナップル、バナナ、ウビとクテラ(共に芋類)、唐辛子などの作物をゴムと一緒にローテーションで植えることが多い。稲は５.５～６ヶ月ごとに収穫(1t／ha)。パイナップルは8ヶ月で最初の収穫があり(その後は6～7ヶ月ごと)、同じ木から４年間収穫がある(10,000個／ha)。バナナは1年目に100本採れるとすれば、2年目は200本、3年目は300本という具合に採れるという。これら以外に、年1～2回のルマタン川の洪水の後(11月)に野菜類も植える。この地域は特に土地が肥沃で、肥料を一切使わずに25,000ルピア／haの収益をあげている人や、パイナップルの収益だけで子供を学校にやり、生活している人もいる。パイナップルは土中の養分を多く必要とする作物なので、肥沃な土地でしか育たない。1日5時間、週5日働けばこれだけの収益を上げられるという。
これに対して、工場労働は1日8時間きっちり働いてわずか3850ルピア(約210円)にしかならない。工場建設計画が持ち上がった当初は、地域開発に協力するためという名目で工場労働を勧められたが、誰もやりたがるはずがなかった。結局、ブルドーザーを貸し与えられたジャワからの移住者やランプン州からの出稼ぎ労働者が、予定地内で働く人の大多数を占めている。
95年に強制的に土地を250万ルピア／ha(＝約14万円、14円／平方m)で売らされたという人の話によると、お金は既に生活費として使いきり、現在は隣人の船の修理、農作業の手伝いなどの日毎の仕事で何とか暮らしているらしい。先の見通しのない生活への不安ももちろんだが、何よりも子孫に残してやる物が何もないということに絶望しているという。
ルマタン川の川幅はかなり広いが、乾季には水深が1m位になり歩いて渡れてしまうというこの川の水を、パルプ洗浄用水として大量に使用するとなれば、住民が不安に思うのも無理はない。川幅が年々広がっていることにしても、上流での森林伐採がその一因と言われている。
排水の被害を受けるのは、工場周辺の6か村だけではない。工場予定地から河口までのルマタン川の河岸には12の村がある(人口はそれぞれ約2000～2500人前後)。それぞれの村に井戸のある家は少なく、例えあったにしても年1回氾濫するこの川の水が、住民の生活に影響を及ぼすことは必至である。
ムアラ・ニル村の住民達は、今まで通りの豊かな生活を続けて行くことを望んでいる。彼等には自分達のやりたい仕事を選択する権利があり、近くに工場が建つからといって、土地を明け渡して工場労働者にならねばならない理由はない。まず何よりも先に情報公開を、というのがこの地域一帯の住民に共通の希望であろう。
◆プラウェ村
南スマトラ州最大の都市パレンバンから車で約８時間のプラウェ村では、94年までに227人の土地1100haが収用されている。最初の伐採は1987～88年にKMPI社(Kurnia Musi Plywood Industri)によって行われ、300haのゴム園が無断で伐採された後、アカシアが植えられた。その後94年には造林地拡大のためにさらに農園が焼かれたが、これに対してのみ50万ルピア／ha(＝約28,000円、2円80銭／平方m)の補償金が出た。また、MHP社により91～92年、800haの農園や保護林が伐採され、補償金はなかった。県は1995年12月に150万ルピア／ha(＝約83,000円、8円30銭／平方m)の補償金を支払う決定をしたが、結局支払われなかった。村人は県知事や国会に再三手紙を送って伐採停止を要求してきたが、まだ返事を受け取っていない。
伐採は通常、夜に行われるという。また、伐採前に銃声がしたため(のちに軍の演習との説明あり)、村人が怖くて外に出られなかったというケースもあるらしい。最近では、MHP社と県庁の役人数人がチームを組んで、早朝村に入って測量をしているらしい。村人は造林地を拡張する可能性を心配しているが、会社からも県からも情報は入って来ないという。
「産業造林は住民の雇用促進に役立つ」と以前聞いていたが、実際のところ造林地(HTI)内には住民のための職はほとんどない。以前はアカシア作付けの職が一時的にあったらしいが賃金は安く、1日2500～2750ルピア(約150円)程度なので誰もやりたがらなかったという。プラウェ村内でHTIに職を得ているのは2人だけで、セキュリティなど現場で働いている(給料は不明)。通常HTIで職を得るのはジャワ島からの移住者や、出稼ぎに来ているランプンなど近隣の州の人で、通常は農園を一時的に提供され、その収穫物をもらうという約束のもとに雇われる。ブルドーザーなどの機材まで貸し与えられていることもある。ところがこれらの約束はしばしば守られず、移住村内でも企業への不満が高まっている地域は多い。植林地拡張作業のために農園が焼かれ、補償金ももらっていない移住村もあるという。
一方、この地域のゴム農園の一日の収穫はhaあたり25kg以上で、その収益は少なく見積もっても25,000ルピア／ha(約1400円)になる。ゴムは7年の間毎日採れ、日曜ごとに市場で売る。他の作物を同時に植えるのが一般的なやり方だが、基本的には7年ごとにローテーションで土地を休ませる。肥料は経済的に余裕がある時のみ買ってきて使うが、土地が肥沃なので基本的には必要ないという。産業造林以前に、1982年にSI社(Stanvac Indonesia)という石油会社により石油基地が村に建設された時は事前交渉があり、作物と土地の両方に対して補償金が出た。その他油やしプランテーション用の土地収用もあったが、それぞれに事前交渉があり、額は不均一だが補償金も出たという。
「補償金がいくらになれば土地を手放すつもりか？」という質問に対し、彼等は「問題は補償金の額ではなく、事前に話合いが行われなかったことだ。村人の第一目標は土地が返されることであり、補償金をもらうことではない」との答えが返ってきた。
つまり村人は産業造林からはどんな恩恵も受けられない。今までさんざんな目に遭わされてきており、プラウェ村の住民は今の所まだおとなしいが、これからもこんな状態が続くなら我慢にも限度がある、と考えているようだ。
実際に造林地に入ってみると、90～91年から植えられたと思われるアカシアが、既に成長してかなりの高さになっている。時々、幹を削った部分に人の名前が記してある木が見られた。これはゴム園を奪われた村人が、その事実を残すためにつけたものだという。また、造林地の周囲にのみゴム園を残してアカシアを隠し、目につきにくくしている所も多く見られた。
◆ブナカット村
この村周辺の造林地では、最近ある異変が起こっている。かなりの広範囲のアカシアの木が焼き払われ、その跡に油やしが植えられているのだ。住民の説明によると、最初に約500haの造林地が焼かれたのが96年５月のことで、その後今年４月に油やしの植林が行われたという。パルプ用の木をパルプ工場操業前に焼き払ってしまい、他の木に植え替えるのは何のためか？という住民達の疑問はもっともである。
住民の一人は、97年の5月にゴム農園を無断で伐採され、油やしを植えられてしまった。怒った彼の一家は、４日間かけて全ての油やしの苗を引き抜いたという。ゴム園伐採については、造林会社側からは現在まで何の説明もなく、補償金を払う約束は取りつけたものの、今だに支払われていない。
LBHの調べによると、アカシア植林を請け負うMHP社から、アグロ・ラングン社という会社に対して土地売却が行われているらしい。ある土地の一画には、売却用地のための標識のようなものが埋め込まれていたり、また、アカシアそのものにペンキで目印がつけられていたりした。
ブナカットの村落保護林は、94年までに1000haがアカシアに変えられ、残り2000haのみが元の姿を留めている。この中には、今だにわずかながらサルや虎などの野生動物が残っているという。森林のすぐ外に象の足跡が見つかった。糞の中にはアカシアの木の皮が多く含まれている。餌を求めて移動しようにも、森の四方をアカシアの造林地に囲まれて身動きが取れなくなっているのだ。
インドネシアでは、しばしば乾期に全国規模の旱魃に見舞われることがあるが、以前からこのあたりに火事が絶えないのは、決してそのためばかりではない。作付けの仕事を行った者(多くはジャワからの移住民)が、再び職を得たいがためにアカシアに放火するという事件が頻発しているという。そのため、1990年から植林が行われていたこの地域のアカシアはまだ小さく、せいぜい1年分程しか育っていない。先述の油やしプランテーションへの転換地と合わせて考えると、植林が成功していない地域はかなり広範囲に及ぶのではないかと思わざるを得ない。
7. 現在～98 – 99年～
南スマトラパルプ問題市民連絡会は、これらの調査報告をもとに、OECFとスマトラパルプ(株)との会合の機会を数回にわたって持ってきた。
また、98年11月には連絡会参加団体である‘進出企業問題を考える会’主催の、多国籍企業のモニターに関するアジア地域セミナーに現地NGOスタッフを招待し、現状報告を行う予定だったが、この年のインドネシアの政治・経済危機のため、来日予定者が出国禁止という事態になり、残念ながら報告文を代読することになった。
工場建設はかなり進み、現在の予定では今年秋に操業(当初の予定より2年遅れ)、半年の試験操業を経て2000年春に本格的な操業を開始するという。
原料の木材供給用と思われる橋が新たに架けられ、パルプ洗浄用の取水口と排水口が作られ、工場そのものも完成しつつある。長びく不況や98年５月の政変も、ここには何の影響も及ぼしていないように見える。
日本政府をはじめとする世界規模の出資・融資を受ける、東南アジア最大級のこのパルプ工場建設計画が、そう簡単に中止になる見込みはないが、今後の動静を注意深く見守る必要がある。
建設作業そのものは順調でも、工場予定地周辺では様々なデモが頻発している。土地を収用されて収入源を失った現地住民達による雇用要求、工場労働者の賃上げ要求、環境問題に関心を持つ学生達の建設中止要求。時には学生と労働者が共同で、5000人規模のデモを起こすこともあり、建設作業を中断させることもあるという。スハルト政権時代に蓄積した市民の不満が、ここでも一挙に表面化している。
市民連絡会の当面の活動としては、現地NGOと住民との協力により、工場排水と酸性雨のモニタリングが昨年10月から始まった。今後3年間にわたってデータ蓄積を行う予定である。
【参考】
チャワン・グミリール集落の強制排除
―丸紅は解決に向けて主導的な役割を果たし, 一刻も早い住民の生活再建を保障すべきであるー
以上